2010年6月21日月曜日

交通広告も測定可能な時代に。。。

都内で新しい広告実験が始まったそうだ。

最近、徐々に増えてきているデジタルサイネージ、所謂、映像表示型電子看板。
これをベースに、「顔認識システム」を搭載し、広告を表示したモニターを見た人の性別、年齢層などを測定するというものだ。


■広告見た人の性別、年齢測定「電子看板」都内で実験(asahi.com)


記事によると、性別や年齢層を判断する測定精度は約70%。
得られたデータから、どのような内容が注目されるか分析をするのだという。

さて、個人的に疑問が。。。

まず、こうした広告に対して、どれほどの人間が「足を止めて、見入る」のかということ。
大きなターミナルでの、「待ち合わせ場所」付近でのデジタルサイネージは、その見た人の注目してみたかどうかというのは、分かりやすい。

しかし、コンコース上など、移動しながら広告を見る人を、どこまで測定できるのか、この仕組みに対して非常に興味がある。

細かい話になるが、本格的に分析するならば、人の歩くスピード、動線、広告を見る人の視力といったものから、視野角、注視率といった専門的なデータを分析して、初めて精度の高い分析ができるのではないだろうか。

従来のビルボード広告に比べて、デジタルサイネージでは、動画映像を配信することが出来る。動画を利用することで、伝えられる情報量、表現力も、格段に増加する。
更に、クリエイティヴ表現においては、「時間軸」の概念も考えなければならない。

常に動いている映像では、その一瞬の映像が、歩いている人の視線の中に入り、注意を惹かせるためには、どのような表現が効果的なのかというものも考えなければならない。

ここ最近、ハードの技術が進歩し、各所にデジタルサイネージを目にすることが増え始めた。しかし、そこで表示される内容は、テレビCMの使いまわしなどのものが多く目にする。

媒体の特性を考えると、表現は異なるはずだ。

音声が無い状況での映像表現はどうすべきか。
モニターとの距離や視力を考慮し、文字などの大きさはどうすべきか。
見るタイミングなどを考慮し、映像を表現するスピード、尺はどうすべきか。  

などなど、ポイントはいくらでもある。。


「本質的」な費用対効果を考えるのならば、情報伝達するデバイスや媒体特性を十分に検討し、情報の受け手の立場に立ったクリエイティヴを考えなければならない。



日常、様々な広告を見るが、総じて、その媒体特性を十分に考えられたクリエイティヴが少ないことに、非常に気になる。特に欧米に比べると、その差が顕著だ。多くの場合、情報の詰め込み過ぎたものが典型的だ。

さて、このような測定できる媒体が増えることにより、広告主としては費用対効果をより具体的に分析することが出来る。その際に、考えとして抜け落ちやすいのが、「媒体特性を十分に活かしたクリエイティヴ表現が行えているかどうか」ということ。

そもそも、媒体の特性を上手くつかめていなければ、効果が見込めないのは当たり前。

あれも、これも情報を伝えたい気持ちを抑え、伝えたい相手に、適切な情報量を適切なタイミングで提供してこそ、その情報伝達の効果は最大限に発揮されるのだと、私は思う。

2010年6月20日日曜日

米国ゲーム展示会「E3 2010」が開催される

先週、アメリカで世界規模のゲーム展示会「E3 2010」が開催された。

その中で、いくつか特徴的なゲームが紹介されていた。

まず、日本のゲームメーカー任天堂によるもの。
裸眼で3D映像が体験できる、新しいタイプの「ニンテンドー3DS」。

■任天堂、裸眼3Dゲームの「ニンテンドー3DS」実機をE3で初公開(日経BP ITpro)


今年になってから3D映像が見れるテレビが発売されている。こちらは、映画館での3D映像と同様に、専用のメガネが必要だ。
しかし、今回の任天堂のゲーム機は、裸眼で見れるというもの。
さらに、モーションセンサー、ジャイロセンサー、画像認識などの新しい操作も行える。

そして、もうひとつ。

米国マイクロソフトの「キネクト」というもの。
コントローラーを使用せずに、身振りや言葉でゲームを動かすことが出来る新技術。


■ゲームの体感操作技術、ウィンドウズに転用へ 米MS(asahi.com)


マイクやカメラのついたゲーム機として、実際に身体を動かして話しかけたりして、コントロールをするのだと。

このキネクトをマイクロソフトのゲーム機「Xbox360」のために開発されたが、これをパソコンのOSのWindowsにも応用したいのだという。


さて、ここ数年で様々なデバイスでも、その操作方法も進化・普及してきている。
携帯電話などで見られるタッチパネル、iPhoneなどの音声認識などもそうだ。

こうしたコンピューターなどの「操作」方法は、これからも継続的に進化を続けるだろう。

ここで、重要な視点は、
・ユニバーサルへの配慮
・学習が必要でないこと
だろう。

ユーザビリティ等へは、どの時代にでも考慮はされているが、機能が複雑になる一方で、これらを使う人々の層も拡大している。

誰もが直感的に、説明を受けずに使えるインターフェース。

これが、これからのソフトウェアに求められる重要な視点の一つだ。


2010年6月19日土曜日

「場」のつくりかたを考える。。。

朝日新聞社のサイトで週末的なお酒にまつわる記事を見つけた。

■金曜限定、大学バー 飲酒マナーも勉強中 桃山学院大


大阪にある桃山学院大学の構内に、バーが登場との記事。

学生のイッキ飲みによる急性アルコール中毒などの防止などの飲酒マナーを学んでもらい、教職員との交流する場になればとの企画だそうだ。


記事を読んで、面白い試みだなと思った。

私自身、過去を振り返ってみても、学生時代から社会人になってからの20代は、イッキ飲みは確かにやっていた。

場の雰囲気というか、若気の至りというか、勢いに任せてというノリもあったのは事実だ。大学のゼミ、クラブやサークル、バイト仲間などでもよくある風景であった。


一方、学生自分に海外留学をしたときのこと。
ウェルカムパーティー、フェアウェルパーティー、ホームパーティー、ドミトリーパーティーなどなど、様々なパーティーに参加する機会があった。
このパーティーでの「飲食」は、ある程度フォーマルなものであり、所謂、「イッキ飲み」などの「吞み会」とは異なる。
確かに、海外でも友人同士でのバーの「吞み会」はある。それぞれのTPOにあわせて、スタイルを変えているのである。


さて、今回のこの記事、こうした場を大学側が企画したということが、少し気になった。
「社会のマナーを勉強してもらい、教職員との交流を図る」ということに対して、私個人としては、本来、学生自身から積極的に行動すべきことなのではと感じたからだ。


この「学ぶ場」の存在については、企業でも同じようなことが言える。

「学ばせる場」と「学びとる場」とでは、場の存在について大きくその意味が変わってくる。

自ら学ぼうという姿勢があれば、どんな「場」であっても、それは「学びとる場」に変貌する。つまり、あらゆる「場」が、自らのキャリアアップの「場」になり得るのだ。

しかし、この姿勢が無ければ、周囲が「学ばせる場」を設けない限り、キャリアアップは望めない。

個人的に、キャリアアップの法則として、一つの持論がある。「5:3:2」の法則というもの。自分自身がキャリアアップ出来るか否かは、その原因は、20%が会社や組織環境、30%が上司等の人間関係、そして50%が本人によるという考え。


「与えてもらう」のではなく、「自ら創り出す」という意識。

これが、大切なのではないかなと、つくづく思う。

2010年6月18日金曜日

情報の公開、ちょっとその前に。。。

今日、かねてより検討されてきた、検察の事件に関する取り調べの過程を「全面可視化」するかについての中間報告が発表された。


今日時点の報告では、「すべての事件を対象とするのは現実的ではない」とのこと。
事件関係者や捜査手法等への影響を踏まえて更に検討するのだという。


さて、「情報の公開」というものについてビジネスライクに考えて見たい。

企業において、日々、様々な情報を取り扱う。
経営戦略や事業計画、顧客情報に売上情報、業務ノウハウから人事考課、単なるうわさ話から四方山話まで。

そうした情報も取り扱い方も様々だ。

機密事項として取り扱うべき情報。
情報共有を行い公開すべき情報。

また、情報の取り扱い方によっては、タイミングを見計らったり、段階的に公開をしたほうが良い情報もある。重要な交渉等の際には、こうしたテクニックも用いられる。


今晩、民放の番組で、「官房機密費」に関する暴露番組が放映されていた。
「官房機密費」に関する使途についてだ。


「官房機密費」自身は国民の税金。無駄な使われ方はされてはいけない。
しかし、国としての機密事項として、機密費用として必要なこともあるだろう。
その使途は公開することにより、国益に影響することもあるかもしれない。


また、情報の取り扱いを、非常に戦略的に使うことで、売上や販売促進につなげている事例も多数ある。直近の事例では、村上春樹氏の「1Q84」、米国アップル社の「iPhone」「iPad」等がそうだ。

そういう意味で、日本企業の販売促進における情報の取り扱い方は、まだまだ、新たな手法が隠されているかもしれない。


また、身近な所にも、情報の公開自身が、心理的に影響するような情報もある。
医者による患者への「ガンの告知」がそうだ。
告知を受けた人間の性格、信念などによっても、その情報の受け取り方は変わる。


情報開示は、情報の発信者と受信者で、その見え方は異なる。
どちらか一方の見方のみで、その情報を開示するか、非開示するか、安易に考えるべきものではない。

その開示により、どのような範囲に、どのような影響がでるのか、じっくりと考えることが必要なのである。