明日、5月27日から、気象関係の情報提供の仕組みが変わる。
大雨や洪水などの警報や注意報が、より細かい地域に区分されて発表される。
例えば、東京管区気象台の発表地域は、現在が114の地域から672の地域に細分化されるのだ。
■～大雨や洪水などの気象警報・注意報の改善について～：気象庁
■～雷ナウキャスト・竜巻発生確度ナウキャストについて～：気象庁
こうした新しい発表は、過去に起きた大規模な風水害に対して、災害を出来る限り未然に防ぐためにも、その危険性を細かく伝える必要性があると判断し、今回の導入に至ったらしい。
さて、この新しい取り組みに対して、困惑しているのがテレビ局。
以前に比べて、情報量が格段に増えてしまい、従来の方法では、複雑になって上手く情報が伝えられなかったり、情報を伝えたとしても非常に時間がかかってしまうなどの見解を出し、各局の対応が分かれている。
ところで、今回の気象庁の新たな情報提供は、情報の受け手にとっては、より精度の高い情報を受け取ることが出来、私は好意的に見ている。
技術が発達し、様々な種類、より多量の情報を取り扱うようになった。
情報の発信者と情報の受信者の媒介役である「マスメディア」では取り扱いきれない豊富な種類と多量の情報が、氾濫する時代にもなったのだ。
今回の気象庁発表の情報について、放送局による情報取扱いの姿勢を見ると、マスメディアが伝えられる情報には限界があるということを明確に示している。
これからは、今までのような「受動的な情報収集」から、「能動的な情報収集」が出来るか否かが、より質の高い、自分自身が必要とする情報を得るためのポイントになるだろう。
そのためにも、個々人が、氾濫する情報の中から本質を見極める「目利き」的な力を養うことが重要だ。
