年齢層もだいぶ幅広くなってきたようだ。
さて、そんな中で日経トレンディがTwitterの利用実態調査を行った。
■若者はガンガンつぶやき、中年は“しみじみ”つぶやく～「Twitter利用実態調査」から
この中で意外に感じたのが、Twitterにアクセスする環境。
自宅のパソコンがダントツに多く約85%、その次に多いのが携帯電話で50%を切る。
個人的には、もう少し携帯電話が多いかと思ったが、意外にまだ半数を切っているようだ。
ところで、Twitterを始めたきっかけをみると、Twitterそのものが話題になったからというのが60%。
まだまだ、情報コミュニケーションツールというよりも、話題性での使用が先行しているが、そろそろ、この辺のユーザーの利用目的もいくつかのパターンに分かれてくるのではないだろうか。
私の周りでも、知人同士でのコミュニケーション、リアルタイムな情報収集、自分自身の情報発信など、その利用目的も千差万別。
さらにこうしたTwitter単体のツールだけでなく、複数のツールを組み合わせて利用するスタイルも増えてくるだろう。
従来に比べて、情報の受発信もこのようにツールの使い方次第で、格段にその量と幅が変わってくる。
一方、その多様性に応じた柔軟な情報受発信力は、企業にも求められる。
従来のメディアのみの受発信では、新しいメディアを利用しているユーザーにとっては非常にストレスがたまってしまうのだ。
NHKの広報のアカウントが、ここ最近話題になることが多い。
それは、ネガティヴなことではなく、その対応力。
一般的な広報窓口の対応は非常に堅苦しいものだが、NHKの広報アカウントは非常にその対応がフランクな対応。ある意味、「NHKっぽくない」ということで好評価に繋がっているのだとか。
インターネット技術が発展し、情報の受発信の方法も日々変化している。
企業側も、自社の顧客層を上手く考慮しながら、最適なツールの選択と情報の受発信方法を常に考えることが必要だ。
