この裁判の概要を簡単に説明すると、筑波大学大学院数理物質科学研究科の長照二 元教授が、2006年にアメリカ物理学会の会誌に発表した論文において、データの改ざんがあったとして、筑波大学から懲戒解雇されたことに対する不当だという訴えだ。
さて、まだ係争中の案件ではあるのだが、この裁判についてマスコミも色々と報道している。
私は、物理学に詳しいわけでもなく、素人であるが、この「裁判」そのものに興味を持った。
つまり、私と同じような文系出身の裁判官が、最先端のプラズマ物理学という分野のデータ分析について、どれほど客観的に理解し、それを公平に裁くことが出来るのだろうかと思ったのだった。
この案件の争点となっているのは、研究における「生データ」である、一次データから二次データを作成する際に、恣意的に改ざんが行われたというのが大学側の主張。
研究データの分析を行う際には、事前に仮説を立てながら、失敗を繰り返しつつ新たな発見を目指して研究を続ける。たまに、全く想定していなかった形で、新たな発見に出会うことも少なくない。どうやら、この「恣意的」という部分が、今後どのように検証されるのか、この訴訟の大きなポイントのようだ。
さて、我々の身近なビジネスにおいてもデータ分析は、様々な場面においても使用される。経営分析といった経営面、売上分析、顧客動向といった営業・マーケティング面など様々だ。これらの数値データをみるときに、その見かたで、その傾向の捉え方も変わってくることを知っておかなければならない。つまり、データをみる側のスキル如何で、そこから導かれることも変わってくるのだ。「データ至上主義になるな」と言われる所以でもある。
私は今回の係争中の案件に対してどちらの立場を取るということは特にないが、裁判官がそうした専門的な分野に対して、如何に事実関係から判断するか、更に専門的な視点はどのように第三者の意見を交えながらこの係争に対して判断するか、今後も非常に興味があるところだ。
