2009年10月11日日曜日

個人に関する情報は、どこまで合意して利用するか

昨日に続き、CEATECネタで。

数々のブースのなかで、やはり多くの人が訪れていたのが、モバイル系のブース。そのうちの一つのNTTドコモのブース。

こちらのブースを訪問して感じ取ったキーワードが、「GPS」「行動ターゲティング」「AR(拡張現実)」だ。
この3つのキーワードのうち、「AR」については、iPhoneアプリ等での利用で最近話題になっている。

このAR(拡張現実)を簡単に説明すると、現実の環境に、コンピューター等で文字情報、画像情報、動画情報などの付加情報を加えた世界のことをさすと言われている。英文表記では、「Augmented Reality」と記載され、省略して「AR」ということだ。

さて、ドコモのブースで印象に残ったものをいくつか紹介しよう。

■友達レーダー・投げメール
友達レーダーというもので、自分の友達の位置を確認し、その位置の方向に向けて、携帯端末を投げると、メールが届くというコミュニケーションサービス

■直感検索・直感ナビ
カメラで見ている方向に店舗や施設などの実用コンテンツが検索できるのが直感検索。また、端末に映し出された写真風景画像に目的地までのルートが浮かび上がるのが、直感ナビ。




その他にも、画像のような自動でユーザーの状況を推定し、情報内容をパーソナライズして配信するといった技術紹介がされていた。




このように、技術の発展に伴い、GPSとユーザーのコンテンツ利用履歴、さらにその利用内容も定量的なものから定性的なものまでを、複雑に組み合わせることにより、ユーザーのライフスタイルの傾向をつかむことができる。

機能としては便利な反面、自分自身の行動がどこかで監視されるというリスクも生み出す。

自分自身の知らないところで、自分自身に関する情報が生成され、それが他人に使用されることができる時代になっているということだ。

情報を提供(このばあいは、生成)する側、情報を利用する側、双方が納得する形での運用方法を構築しなければならないというのは、自明のことだ。